妊婦向けの認可がないので臨床試験もナシ

FDAに、FOIAで妊婦向けに承認されたインフルワクチンの臨床結果の開示を要求。
驚きの回答は、ナシ。理由は妊婦向けに認可されていないので、臨床も行っていないから。

安全性を確認する臨床試験はおろか、認可されていない妊婦にまで接種したインフルエンザワクチン。
もはや安全性も倫理観もなく、あるのは金儲けだけ。

コロナワクチンにいたっては、治験自体の終了が2023年。
接種開始の2021年当時では、妊婦どころか全人類での臨床試験もなし。

こんなものを論文などの小細工で安全だといいはり、結果は空前絶後の薬害被害。
肝心の効果にいたっては、もと分科会の尾身茂会長も効果なしを認める自体。

いまではSNSによって虚偽であったワクチン信仰も崩壊。
事実確認により、政府や専門家、マスコミのデマも明らかに。

それでも日本の情報統制が続く現在、高市政権で正常化を取り戻せるか。
どちらにせよ、ウソをついていた連中の発言には騙されないようにしましょう。

妊婦向けワクチンの安全性と情報公開に関するFAQ

妊婦向けインフルエンザワクチンは臨床試験されているの？

定義：臨床試験とは、医薬品の安全性と有効性を確認するための人体実験です。
背景：FDA（米国食品医薬品局）に対する情報公開請求（FOIA）により、妊婦向けインフルエンザワクチンの臨床試験は「存在しない」と公式に認められました。これは、妊婦向けに認可されていないためです。

影響：妊婦への接種は臨床試験なしで行われていた可能性があり、安全性の根拠が不明です。医療倫理や薬害問題として議論されています。

妊婦にインフルワクチンを打つのは違法なの？

定義：違法とは、法令に違反する行為を指します。
背景：妊婦向けに認可されていないワクチンを接種すること自体は違法ではありませんが、医療機関が安全性の根拠なしに推奨する場合は、医療倫理上の問題があります。

影響：妊婦が副反応や胎児への影響を受けた場合、医療機関や行政の責任が問われる可能性があります。薬害訴訟のリスクも存在します。

コロナワクチンは妊婦向けに臨床試験されたの？

定義：治験とは、医薬品の効果と安全性を確認するための臨床試験です。
背景：コロナワクチンの治験は2023年に終了予定でしたが、2021年の接種開始時点では妊婦を含む全人類に対する臨床試験は未完了でした。

影響：妊婦への接種は科学的根拠が不十分なまま進められた可能性があり、後に副作用や薬害が報告される事例も出ています。

ワクチンの安全性は論文で証明されているのでは？

定義：論文とは、研究成果を記述した学術文書です。
背景：一部の専門家は安全性を主張していますが、使用されている証拠は動物実験や観察研究など、検出力が不十分なものが多く、偏った引用も指摘されています。

影響：論文の信頼性に疑問がある場合、ワクチンの安全性を過信することは危険です。科学的根拠の精査が必要です。

妊婦がワクチン接種を拒否するのは自己責任？

定義：自己責任とは、個人の選択に伴う結果を自ら負うことです。
背景：妊婦がワクチン接種を拒否する理由には、安全性への不安や情報不足があります。政府や医療機関が十分な説明をしていない場合、自己責任とは言い切れません。

影響：誤った情報に基づく接種や拒否は、母体と胎児の健康に影響を与えるため、正確な情報提供が不可欠です。

ワクチン推奨は妊婦をターゲットにしたマーケティング？

定義：マーケティングとは、商品やサービスの販売促進活動です。
背景：2021年には「不安な妊婦」を対象にワクチン接種を推奨する発言が複数の政府関係者からありました。科学的根拠が曖昧なまま、感情に訴える形で接種が促進された事例もあります。

影響：妊婦の不安を利用したプロモーションは倫理的問題を含み、信頼性の低下や薬害リスクの増加につながります。

参考リンク：

• 厚生労働省 感染症予防ワクチンの臨床試験ガイドライン 厚生労働省
• 阪野クリニック 妊婦のインフルエンザワクチン基礎知識 阪野クリニック
• CDC: Influenza Vaccine and Pregnancy 阪野クリニック

インフルワクチンのSNS情報

臨床試験は一切やってないと認めた

妊婦へのインフルワクチン接種を承認した全臨床試験を提供せよと、FDAに情報公開を求めた。彼らは最終的に臨床試験は一切やってないと認めた。妊婦向けに認可したことが一度もないからだ」(シリ弁護士)

🚨 AARON SIRI: “We FOIA'ed the FDA w/ a simple request. Provide all the clinical trials relied upon to license the flu shot for pregnant women … They finally admitted we don't have any clinical trials because it's never been licensed for pregnant women.”pic.twitter.com/uHaeGORTAa

— Chief Nerd (@TheChiefNerd) October 21, 2025

不安をもつ妊婦をターゲット

その間、2021年8月に、ロシェル・ウォレンスキーと当時の首相の妊娠中の妻は、「データ」（？？）が「明らか」だと主張し、「不安な」妊娠中の女性を悪魔的に標的にしてワクチン接種を推奨しました。 彼らや、この汚物を推し進めたMSMの宦官たちが夜どうやって眠り、鏡で自分自身と向き合っているのか、不思議でなりません…

Meanwhile, in August 2021, Rochelle Wallensky & then-PM's pregnant wife diabolically targeted "anxious" pregnant wmn for jabs, claiming the "data" (??) was "clear".
One wonders how they & MSM eunuchs who pushed this sewage sleep at night/face thselves in the mirror… pic.twitter.com/qayG4Xjrdi

— seaurchin (@seaurch25465826) October 21, 2025

薄いながらも議論の余地なし：非生ワクチンの安全性に関する証拠
https://aa755.github.io/decoding-human-body/rant/2023/07/05/vaccine-safety.html

ポール・オフィット氏をはじめとする米国のワクチン科学者の多くは、承認されたワクチンの安全性は疑いの余地なく証明されていると主張しています。本稿では、ポール氏がワクチンの安全性を主張する際に、極めて信頼性の低い証拠を用いていることを実証します。栄養学と心臓病学において、同様に弱い証拠が我々を誤った方向に導いた具体的な例を示します。また、彼は自身の偏見を裏付ける弱い証拠のみを恣意的に選び、同様に弱い、あるいは時にははるかに強い、自身の偏見に反する証拠を完全に無視していることも示します。時には、恣意的に選んだ研究を歪曲して伝えることさえあります。彼は、ワクチンの安全性を、検出力（規模）が非常に不十分な動物実験と、規模は大きいものの交絡因子やPハッキングの影響を受けやすいヒト観察研究のみに基づいて主張しています。

まずはmRNAコロナワクチンの一律接種推奨を終了

ついにコロナワクチンが終了へ。
アメリカではコロナワクチンの徹底調査の結果、終了へ。

一律推奨ではなく個人の判断というのは、義務化は当然アウト。
健康な一般人であれば、なんとなくで接種することが不可能に。

高齢者や基礎疾患がある人で、打つべき理由がある人のみ接種。
ただ今後の研究への投資も終了しているので、実質的に廃止と言えますね。

効果もなく安全性もない、利権と陰謀のためのmRNAワクチン
なんらメリットがないどころか、重大な健康リスクだけ。

緊急承認が取り消されたのだから、当然と言えば当然。
こうなるとあとは接種被害者の救済をどうしていくのか。

ワクチンを推奨した専門家屋マスコミの責任追及の段階ですね。
SNSで情報収集をして、正しい情報を集めることが大切です。

コロナワクチン廃止のFAQ 良くある質問

新型コロナワクチンの「一律推奨終了」とは何ですか？

回答：
「一律推奨終了」とは、米CDC（疾病対策センター）が2025年9月に決定した方針で、これまで全年齢層に対して定期的な新型コロナワクチン接種を勧めていた政策を終了し、今後は個人の健康状態や感染リスクに応じて、医師と相談のうえで接種を判断する方式に移行することを意味します。

🧭 従来：全年齢層に定期接種を推奨
🔄 今後：個別判断・医師との相談が前提

健康な人や子どもは新型コロナワクチンを接種しなくてもいいのですか？

回答：
はい。CDCの新方針では、健康な成人、子ども、妊婦などの低リスク層は定期接種の対象外となる可能性が高いとされています。ただし、感染状況や個人の事情によっては接種が推奨される場合もあるため、医師との相談が重要です。

📌 低リスク層：接種は任意
📌 高リスク層（高齢者・基礎疾患あり）：接種継続の可能性あり

新型コロナワクチンの副反応や健康被害はどれくらい報告されていますか？

回答：
日本国内では、約15,000件の健康被害申請があり、うち約10,000件が認定されています。死亡例も1,000人以上報告されており、過去のワクチンと比較しても非常に多い件数です。これは氷山の一角とも言われており、今後の再検証と被害者救済が求められています。

📊 被害申請：15,000件
📊 認定件数：10,000件以上
📊 死亡例：1,000人以上

ワクチン接種を強制された場合、企業や国に責任はありますか？

回答：
日本では新型コロナワクチンは「任意接種」とされていましたが、実際には企業が社員に接種を強制したケースもあります。接種後に後遺症が残ったり、接種拒否を理由に解雇された場合、証拠があれば企業側に補償責任が生じる可能性があります。就業規則の変更や厚労省の方針を無視した対応は法的問題となることもあります。

⚖️ 任意接種でも強制は違法の可能性
⚖️ 証拠があれば補償請求も可能

今後のパンデミック対策やワクチン政策はどう変わる可能性がありますか？

回答：
コロナ禍を経て、各国のパンデミック対策は多様化しています。日本ではPMH（パンデミック医療対策本部）や内閣感染症危機管理統括庁などに多額の予算が投入され、制度整備が進められています。一方で、医薬品業界ではコロナワクチンによる利益拡大が「バブル」となり、今後はその反動や制度の見直しが進むと予想されます。

🌐 世界：義務化・任意化の対応が分かれる
💰 日本：制度整備と予算投入が進行中
📉 業界：ワクチンバブルの終焉と再検証フェーズへ

必要であれば、図解付きの解説記事やSNS投稿用の短縮FAQにも展開できます。どの形式で活用しましょうか？

📰 新型コロナワクチン接種の一律推奨終了（米国）

発表日：2025年9月19日
発表機関：米疾病対策センター（CDC）ワクチン諮問委員会（ACIP）

🧭 背景と決定内容

• 決定日：2025年9月19日
• 決定主体：CDCのワクチン諮問委員会（ACIP）
  • ワクチン政策の専門家からなる独立機関

🔄 主な変更点

• 従来の方針：全年齢層（乳幼児〜高齢者）への定期的なワクチン接種を一律に推奨
• 新方針：
  • 個人の健康状態や感染リスクに応じて、医師との相談を前提とした個別判断へ移行
  • 定期接種の対象外となる主なグループ：
    • 健康な成人
    • 子ども
    • 妊婦などの低リスク層
  • 引き続き推奨される可能性が高い層：
    • 高齢者
    • 基礎疾患を持つ人
    • 重症化リスクの高い人

📊 決定の理由

• 感染状況の安定化
• ワクチン効果データの更新に基づくリスク・ベネフィット評価
• CDCは、個別化されたアプローチがより適切だと判断したとみられる

新型コロナワクチン接種の一律推奨終了、今後は医師と相談を-米当局
https://news.yahoo.co.jp/articles/5ff38b299897e2ffe58ee6844a6f71465268840e
（ブルームバーグ）:米疾病対策センター（CDC）のワクチン諮問委員会は19日、全ての年齢層を対象とした新型コロナワクチン接種の一律推奨を終了することを決議した。ケネディ厚生長官は6月、同委員会のメンバーを一斉に解任した後、8人を任命した。今後接種の判断は個人ではなく、医療従事者との調整に基づいて下されるという。

🧭 ヤフコメまとめ

🧭 コロナワクチン接種をめぐる経験と教訓

😨 初期の恐怖と社会的圧力

• 「未知のウイルス」「死に至る可能性」などの報道により、強い恐怖心が広がった
• 任意接種であっても、未接種者が解雇されたり差別されたりする事例があった
• 社会全体が「打たないと非国民」という空気に包まれ、実質的に強制された人も多かった

💉 接種経験と副反応

• ワクチンを4回接種したが、副反応が回を重ねるごとに悪化し、接種を中止
• 感染時の症状（微熱・喉の違和感）は副反応よりも軽く、同居人にも感染しなかった
• 持病がなければ、過度に恐れる必要はないと感じた

🏢 職場での強制と健康被害

• 職域接種で「打たなければ退職もやむなし」と圧力をかけられ、2回接種
• その後、循環器系の不調や帯状疱疹などの健康被害が発生
• 子どもへの接種を避けたことが唯一の救いだった

📊 被害申請と認定の実態

• 日本国内での被害申請：約15,000件
• 認定件数：約10,000件、死者数：1,000人以上
• 他のワクチンと比べても圧倒的に多く、氷山の一角との指摘も
• 米国では被害者団体の登録者数が約40,000人に達する

🧑‍⚖️ 企業・政府の責任と補償

• 任意接種であったにも関わらず、企業が社員に接種を強制したケースが多数
• 接種後の後遺症や不当解雇に対して、企業が補償すべきとの声
• 厚労省の「任意接種」方針を企業が知らなかったとは考えにくい

🌐 国際的な視点と制度の課題

• 海外では接種を義務化していた国もあり、後遺症への対応が注目される
• 日本ではPMH（パンデミック医療対策本部）や内閣感染症危機管理統括庁に多額の予算が投入されているが、税金の使途に対する懸念も

🧪 ワクチン開発と医薬品業界の変化

• コロナワクチンは医薬品業界にとって「バブル」となり、莫大な利益を生んだ
• DCT（分散型治験）など、医薬品開発のデジタル化が加速
• しかし現在はバブルの終焉とともに、制度や対応の再検証が求められている

🧠 総括

この一連の経験から得られた教訓は、「政府や企業の方針を鵜呑みにせず、自分で調べて判断することの重要性」。ワクチンの安全性だけでなく、社会の空気、制度の透明性、そして個人の選択権が問われたパンデミックだったと言えます。

ロバート・F・ケネディJr.

「アメリカ、コロナワクチンの妊婦、子供、若者への接種推奨中止へ」 米厚生省が妊婦、１０代の若者、子どもを対象とする新型コロナウイルスワクチンの定期接種の推奨を取りやめる方針を決めたとのこと。 米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）が１５日、事情に詳しい関係者の話として報じた。

【速報】ロバート・F・ケネディJr.がワクチン論争に“知の鉄槌”
またまた登場、ロバート・F・ケネディJr.さんです

今回のターゲットは…なんと「権威への盲信」！ 「CDCが言ってるから」 「FDAが推奨してるから」 「ポール・オフィット医師がそう言ってるから」 これ全部ダメとバッサリ

https://twitter.com/w2skwn3/status/1969030632769724514

twitter.com

「ランセットもJAMAももはや科学誌ではなく製薬会社のプロパガンダ誌だ」

さらばコロナワクチン、永遠に・・・

あくまで緊急承認で効果も安全性も不明だったコロナワクチン。
FDAが正式に緊急承認を取り消しを発表！

さすがのロバート・F・ケネディ・ジュニアがガツンと制裁。
これで、バイデン政権が行っていた接種義務化の法的根拠が崩壊。

mRNAコロナワクチンは、あくまで緊急承認でしかない。
効果も安全性も不明、正規の治験も行われずに接種を開始というアタオカ。

結果、ご存じの通り世界中で過去最悪の薬害被害を発生中。
打たないのがベストですが、義務化まで計画されてたのでしょう。

しかし緊急承認の取り消しで、ワクチン接種の義務化を実施することは不可能になりました。
まだ一部のハイリスク層は、打ちたきゃ医者に相談して接種はできる。

感染予防も効果もなく、あるのは費用負担とワクチン後遺症だけ。
義務化を禁止できれば、賢い多くの人の健康が守られますからね。

いまだ周回遅れの日本は、日本小児科学会は明確に推奨。
単に無能なのか、意図的な薬害を目的としているのか。

今回の重大な発表を、日本のマスコミは報道できるのでしょうか？
まだ、陰謀論とかデマとか言いそうだけどｗ

こりゃ数日後には、藤江さんが福岡大臣に質問する姿が目に浮かぶ・・・
回答予想は、「審議会では重大な懸念は認められない」だな！

あなたはワクチンの危険性に気付き、何回目で接種を止めましたか？
私はもちろん、非接種です。

FAQ 良くある質問

コロナワクチンの緊急承認が取り消されたのは本当ですか？

はい、米国FDA（食品医薬品局）はCOVID-19ワクチンの緊急使用許可（EUA）を正式に取り消しました。これにより、ワクチン接種の義務化は法的に不可能となりました。緊急承認は、通常の治験プロセスを省略して迅速に使用を許可する制度ですが、今回の取り消しでその根拠が失われました。

ワクチン接種の義務化は今後どうなりますか？

FDAによる緊急承認の取り消しにより、米国ではCOVID-19ワクチンの義務化は法的に実施できなくなりました。今後は、接種を希望する人が医師と相談のうえで任意に接種する形になります。義務化の撤回は、個人の選択権を尊重する方向性への転換といえます。

mRNAワクチンの安全性や効果に関する懸念はありますか？

記事では、mRNA型コロナワクチンについて「効果も安全性も不明」とされており、正規の治験が行われないまま接種が開始されたことが問題視されています。副反応や後遺症の報告もあり、薬害の可能性が指摘されています。特に健康な若年層への接種には慎重な判断が求められています。

日本ではコロナワクチンの承認状況はどうなっていますか？

日本では、6ヶ月以上のすべての年齢層に対してコロナワクチンが承認されています。米国が65歳以上やハイリスク層に限定しているのに対し、日本は広範な承認を維持しています。また、日本小児科学会は子どもへの接種を推奨しており、国際的な対応との違いが見られます。

ワクチン接種を受けるべきか迷っています。どう判断すればいいですか？

感染を防ぐ効果もなく、史上最悪の健康被害を発生させているmRNAワクチン。
SNSでしっかりと情報を収集して、打たなかった詳しい人たちのアドバイスを参考にしましょう。

🧠補足：以下の図は、米国と日本におけるワクチン承認の対象年齢の違いを示しています。

COVIDワクチンの緊急使用許可を取り消し

FDA長官のワクチンに関する発言：「（私たちは）COVIDワクチンの緊急使用許可を取り消しました…義務付けは法的に不可能になりました…ワクチン接種を希望する人は誰でもワクチン接種を受けることができます…政府はあなたの医者ではありません。」

https://twitter.com/hiro0725/status/1961225629699072452

twitter.com

米国で新たな展開コロナワクチンの緊急承認が取消され、健康な65歳未満を「除外して」、つまり65歳以上とハイリスク層だけの承認となった。ただし適用外使用として6ヶ月以上なら接種可能。一方で日本は6ヶ月以上全てに承認。推奨は65歳以上や60〜65歳未満のハイリスク層にのみとはいえ日本は承認されているところが違う。 また日本小児科学会は明確に推奨。

主な報道記事URL

• POLITICO: https://www.politico.com/news/2025/08/27/fda-revokes-emergency-use-of-covid-19-vaccines-00530626
• STAT News: https://www.statnews.com/2025/08/27/fda-covid-vaccines-kennedy-rescinds-emergency-use-authorization/
• The Hill: https://thehill.com/policy/healthcare/5473277-covid-vaccine-emergency-use-fda-rfk/
• CNN: https://www.cnn.com/2025/08/27/health/covid-vaccines-fda
• CBS News: https://www.cbsnews.com/news/covid-vaccine-fda-revokes-pfizer-emergency-authorization/

4種類の新しいCOVIDワクチン

しかし４種のmRNAワクチン！？
パンデミックも終わり、開発の資金援助も終了。

これは何を意味するのでしょうか？

なんとロバート•F•ケネディ•Jr保健福祉長官が一度は取り消したはずのコロナワクチンの緊急使用許可…ところがどっこい、その裏で「2025年版」「2026年版」という新しいmRNAワクチンが次々承認されていたんです

https://twitter.com/w2skwn3/status/1961571577667182868

twitter.com

オーストラリアの新聞に掲載

今となっては情弱以外は接種しないコロナワクチン。
ファイザーの接種率と超過死亡のデータをオーストラリアの新聞が掲載。

もっとも相関であり恣意的なデータとも考えられる。
しかし一番の問題は、政府やマスコミが検証をしないことを指摘しているわけです。

日本では分科会の元会長である尾身茂さんが、テレビでワクチンの効果がなかったことを暴露。
厚労省もつぎつぎと推奨をとりやめ、コロナを煽るも接種は推奨できない状況。

コロナが流行した2020年までは超過死亡は減少していたのに、接種開始の2021年から超過死亡は増加の一途。
予防接種の救済制度や副反応報告も、戦後最悪の被害者を記録中。

ここまで条件が揃っていても、「重大な懸念はない」の一点張り。
インフルワクチンの192倍もの被害を確認していながら、認めない理由はなんでしょう。

２回打てば元の生活だの、感染予防効果はないのに「おもいやり」など広告代理店を利用したキャンペーン。
リスクのない若者に接種を迫る世論を作り出し、尊い命がいまだに失われている現実。

反ワクがデマだというのなら、しっかりとデータを公開して検証すべきでしょう。
隠されたデータを情報開示などで検証したら、デマだと叫ぶばかりの政府にマスコミ。

ことの真偽はおいといて、ワクチンの効果と安全性を証明するチャンスです。
しかし検証を行わずに隠し続けるのは、なぜでしょうね？

世界でワクチンパスポートだの接種証明書が必要でした。
データがありません、なんてことはありえないですからね。
　

FAQ 良くある質問

コロナワクチン接種率と超過死亡率には本当に相関があるの？

現在、一部の研究者や報道では「mRNAワクチン接種率が高い国ほど超過死亡率が高い」という相関が指摘されています。
特に西欧諸国では2021年以降、超過死亡が増加傾向にあり、以下のようなグラフで示されています。

📊 接種率と超過死亡の傾向（概略図）

なぜ政府やメディアはワクチンの副反応や超過死亡について検証しないの？

記事では「政府やマスコミが検証を避けている」と指摘されています。
その理由としては以下が考えられます：

• ワクチン政策の正当性を維持したい
• 社会不安を避けるため情報を制限している
• 広告代理店などのキャンペーンに依存していたため、方向転換が難しい

このような背景から、情報開示や第三者による検証は必要でしょう。逃げるなよ。

日本ではコロナワクチンの推奨はどう変化しているの？

日本では、厚労省が一部のワクチン推奨を取りやめるなど、方針が変化しています。
また、分科会元会長の尾身茂氏がテレビで「ワクチンの効果が限定的だった」と発言したことも話題になりました。

📉 日本の推奨状況の変化（概略）

• 2020年：接種前 → 超過死亡減少
• 2021年以降：接種開始 → 超過死亡増加
• 2023年以降：推奨縮小・副反応報告増加

超過死亡とは何？なぜ注目されているの？

「超過死亡」とは、通常予測される死亡数を上回る死亡数のことです。
パンデミックや災害時に注目される指標で、ワクチン接種後の増加が議論を呼んでいます。

🧠 超過死亡の定義と注目理由

• 平常時の死亡数と比較して「異常値」が出る
• ワクチン接種との関連が疑われる場合、重要な検証材料になる
• 国際比較が可能で、政策評価に活用される

ワクチンの安全性を検証するにはどうすればいい？

ワクチンの安全性を検証するには、以下のような方法が有効です：

✅ 検証方法一覧

• 副反応報告の集計と分析
• 超過死亡率の国際比較
• 情報開示請求によるデータ取得
• 第三者機関による独立調査

👨‍⚕️ John Campbell博士の主張

YouTubeなどで医療情報を発信しているJohn Campbell博士の分析を引用し、以下のような主張を展開しています：

• 多くの西欧諸国では、2021年以降、超過死亡が増加している。
• 一方、東欧諸国ではその傾向が見られない。
• この違いはmRNAワクチン接種率の差に起因している可能性がある。
• にもかかわらず、メディアや政府はこの問題を十分に議論していない。

📊 グラフの詳細：「Excess Mortality Rate 2021–2024/25」

• 縦軸：超過死亡率（人口10万人あたり）
• 横軸：各国（東欧から西欧へ）
• 色分け：
  • 緑：mRNAワクチン接種率が低い国
  • 黄：中程度の接種率
  • 赤：高い接種率

国別の超過死亡率（概算）

「Why Aren’t We Talking About Excess Deaths in Countries with High mRNA Vaccine Rates?（mRNAワクチン接種率が高い国での超過死亡について、なぜ誰も語らないのか？）」