米国癌学会で抗ガン剤治療を受けた多数の患者を調べた結果、抗ガン剤は、ガンを何倍にも増やす増ガン剤だと断定。
これは今や医薬界では常識ですが、知られては困る医薬マフィアによって一般には周知されていません。
今や日本人の死因の第１位となっている癌の治療について、アメリカの大規模研究。
- 「抗ガン剤・多剤投与グループほど”命に関わる副作用”は7～10倍」
- 「腫瘍が縮んでも5～8ヶ月で再増殖」
- 「多剤投与グループは腫瘍は縮んでも生存期間が短い」
- 「腫瘍を治療しないほうが長生きする」
というのが常識となっており、「抗ガン剤では患者は救えない」「投与でガンは悪性化する」と結論しています。
この結果をアメリカ議会ガン問題調査委員会OTAが重視して、88年にガン問題調査委員会が組織されて、通常療法と非常療法（代替（だいたい）療法）の比較が行われました。
ここで述べられている非通常療法とは食事・栄養・免疫・自然食・精神療法により身体の抵抗力を高めて、自然に治そうという考え主体の治療法です。
その結果非通常療法の方が副作用無く治癒率が高いという結論になったのです。
アメリカ国立ガン研究所（NCI)は現行の治療には数十余年で見るべき進歩がない。
政府はNCIへの研究補助費に疑問を投げて、国民のためのガン治療をしているとは言い難いとまでNCIの責任を追及しているのです。
追い打ちをかけるように会計検査院（General Accounting Office）の87年の調査報告書では、NCIへの予算がガン患者の生存率に寄与していないという報告まであげているのです。
OTAレポートの後に、抗ガン剤が「増ガン剤」になるという問題は1988年（平成元年）の日本癌学会大会でも大きな問題となり、本家NCIでも同年に通常療法による癌治療が新たなガンを生むことを、3000頁もの報告書「ガンの病因学」で認めているのです。
1988年のNCIリポート『ガンの病因学』で15万人の抗ガン剤治療を受けた患者を調べた結果、抗ガン剤は、ガンを何倍にも増やす増ガン剤だと断定しています。
ハーバード大学医学部のアイゼンバーグ博士の１９９０年度調査によると、アメリカでは教育があり収入が高い人ほど抗癌剤による療法を避け、代替療法を選んでいるといいます。
アメリカではプライマリケアの医者に行く訪問回数推計では、一般の医者に行った回数は、年間３．８８億回に対し、代替医療の訪問回数は、４．２５億回と、代替医療に行く人の数が多くなっています。
代替医療への自費出費額(1.03百億ドル)は病院への自費出費額(1.28百億ドル)に、ほぼ追いつき、全米医師への自費出費(2.35百億ドル)の半分に迫っています。
症状別の使用比率では、例えば腰痛の３６％の人が代替医療に行っています。
アメリカの国民の３分の１の人が、代替医療行っています。
また、教育のある人ほど、収入のある人ほど、代替医療に行っています。
これらのデータは米国民が代替医療を選んだことを意味しています。
このアイゼンバーグレポートは全米に衝撃を与えました。
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